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注目すべき5銘柄とその理由

注目すべき5銘柄とその理由

2022年は主要コモディティ株が主導。注目すべき4銘柄とその理由

昨年発表した当社の「Quarterly Outlook (四半期見通し)」では、石油、石炭、リチウム、銅、穀物(小麦)、食肉といったコモディティが先んじて値上がりすると警告していました。その後、ウクライナ戦争の勃発を受けて、供給不安が高まり、脱グローバリゼーションの動きが生じるとともに、コモディティ価格が記録的な高値に押し上げられました。また、これに伴い、カーボンニュートラルを目指す動きも活発化し、 「グリーン・インフレーション」 、すなわち(需要増加と非弾力的な供給による)グリーンメタルの価格上昇が起こりました。万が一、ウクライナでの戦争が明日終わったとしても、やはりコモディティのスーパーサイクルは近いと考えます。コモディティ企業が既に市場で最高のキャッシュフロー(およびフリーキャッシュフロー)を誇る中で、コモディティ価格はさらに上昇し、投資家に一層の利益をもたらすはずです。

今年はコモディティにとって2000年以来最高の年となっています。23種のコモディティ先物価格(エネルギーから素材、農産物まで)を追跡するBloomberg Commodity Indexは、年初来で53%上昇した後、今も記録的な高値圏にあり、上記の理由から2022年中にさらに高い水準に達しそうです。テクニカル指標もこれを裏付けています。

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■外国為替証拠金取引は各通貨の価格を、貴金属証拠金取引は各貴金属の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、売買の状況によってはスワップポイントの支払いが発生したり、通貨の金利や貴金属のリースレート等の変動によりスワップポイントが受取りから支払いに転じたりすることがあります。外国為替証拠金取引の手数料については、無料のスタンダードと有料のアクティブトレーダーの二コースがあります。アクティブトレーダーでは取引金額に一定の料率(ステージ1: 0.003%、ステージ2: 0.002%、ステージ3: 0.001%)を掛けて求めた手数料が新規/決済それぞれで課金されます。さらにステージ2と3ではお支払いいただいた手数料の月間合計額が月額標準金額(ステージ2: 6万円、ステージ3: 20万円)に満たない場合は、その差額を追加で徴収させていただきます。ミニマムチャージの設定はありません。ステージはお客様ご自身で事前に選択していただき、月単位で適用されます。変更する場合は翌月以降の月の初日から有効となり、原則として月の途中で変更することはできません。貴金属証拠金取引の手数料についても、無料のスタンダードと有料のアクティブトレーダーの二コースがあります。ただしスタンダードではミニマムチャージが設定されています。アクティブトレーダーの手数料は外国為替証拠金取引と同様の仕組みになります。なお、ステージ2と3における手数料の月間合計額の計算では、外国為替証拠金取引と貴金属証拠金取引で発生した手数料が合算されます。
■外国為替オプション取引は外国為替証拠金取引の通貨を、貴金属オプション取引は貴金属証拠金取引の貴金属を原資産とし、原資産の値動きやその変動率に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、オプションの価値は時間の経過により減少します。手数料については、外国為替オプション取引・貴金属オプション取引ともに無料です。なお、オプションの売り側は権利行使に応える義務があります。
■株価指数CFD取引は株価指数や株価指数を対象としたETFを、個別株CFD取引は個別株や個別株関連のETFを、債券CFD取引は債券や債券を対象としたETFを、その他証券CFD取引はその他の外国上場株式関連ETF等を、商品CFD取引は商品先物取引をそれぞれ原資産とし、それらの価格の変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、建玉や売買の状況によってはオーバーナイト金利、キャリングコスト、借入金利、配当等調整金の支払いが発生したり、通貨の金利の変動によりオーバーナイト金利が受取りから支払いに転じたりすることがあります。手数料については、東京証券取引所上場株式を原資産とするCFD取引の日計り取引は「取引金額×0.05%」の手数料がかかり、建玉を持ち越した場合、キャッシュバック方式により、売買手数料は無料です。ETFを原資産としない株価指数CFD取引と商品CFD取引では売/買、新規/決済の別にかかわらず無料ですが、それ以外は有料となり「取引金額×一定料率」または「取引数量×一定金額」で求めた手数料がかかります。ただし、手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。手数料の料率や金額または最低手数料は取引所や銘柄などによって異なります。
■上記全ての取引においては、当社が提示する売価格と買価格にスプレッド(価格差)があり、お客様から見た買価格のほうが売価格よりも高くなります。
■先物取引は各原資産の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。手数料については、売買手数料と取引所手数料が新規/決済のそれぞれで課金されます。売買手数料は注文単位当りで定められています。ただし、手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。また、建玉を翌日に持ち越すとキャリングコストが発生します。
■外国株式オプション取引は、対象とする外国上場株式の市場価格あるいは当該外国上場株式の裏付けとなっている資産の価格や評価額の変動等に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、対象とする外国上場株式の発行者の信用状況の変化等により、損失が発生することがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。さらに、外国株式オプションは、市場価格が現実の市場価格等に応じて変動するため、その変動率は現実の市場価格等に比べて大きくなる傾向があり、意図したとおりに取引ができず、場合によっては大きな損失が発生する可能性があります。また取引対象となる外国上場株式が上場廃止となる場合には、当該外国株式オプションも上場廃止され、また、外国株式オプションの取引状況を勘案して当該外国株式オプションが上場廃止とされる場合があり、その際、取引最終日及び権利行使日が繰り上げられることや権利行使の機会が失われることがあります。対象外国上場株式が売買停止となった場合や対象外国上場株式の発行者が、人的分割を行う場合等には、当該外国株式オプションも取引停止となることがあります。また買方特有のリスクとして、外国株式オプションは期限商品であり、買方がアウトオブザマネーの状態で、取引最終日までに転売を行わず、また権利行使日に権利行使を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。また売方特有のリスクとして、売方は証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。売方は、外国株式オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れ又は預託しなければなりません。その後、相場の変動や代用外国上場株式の値下がりにより不足額が発生した場合には、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。また売方は、権利行使の割当てを受けたときには、必ずこれに応じなければなりません。すなわち、売方は、権利行使の割当てを受けた際には、コールオプションの場合には売付外国上場株式が、プットオプションの場合は買付代金が必要となりますから、特に注意が必要です。さらに売方は、所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。外国株式オプション取引の取引手数料については、1ロットあたり3.0米ドルが一回の取引ごとに課金されます。その他にも取引所手数料やキャリングコストなど様々な費用がかかります。手数料の詳細は、発注前の取引画面でご確認ください。外国株式オプション取引(売建て)を行うにあたっては、所定の証拠金を担保として差し入れ又は預託していただきます。証拠金率は各銘柄のリスクによって異なりますので、発注前の取引画面でご確認ください。
■上記全ての取引(ただしオプション取引の買いを除く)は、取引証拠金を事前に当社に預託する必要があります。取引証拠金の最低必要額は取引可能な額に比べて小さいため、損失が取引証拠金の額を上回る可能性があります。この最低必要額は、取引金額に対する一定の比率で設定されおり、口座の区分(個人または法人)や個別の銘柄によって異なりますが、平常時の比率は4%から20%が適用されます。ただし法人が行う外国為替証拠金取引については、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用いて通貨ペアごとに算出(1週間に1度)した比率を下回らないように当社が設定します。
■上記全ての取引(ただしオプション取引の買いを除く)は、損失が無制限に拡大することを防止するために自動ロスカット(自動ストップロス)が適用されますが、これによって確定した損失についてもお客様の負担となります。また自動ロスカットは決済価格を保証するものではなく、損失がお預かりしている取引証拠金の額を超える可能性があります。
■外国証券売買取引は、買付け時に比べて売付け時に、価格が下がっている場合や円高になっている場合に損失が発生します。手数料については、「取引金額×一定料率」又は「取引数量×一定金額」で求めた手数料が一回の取引ごとに課金されます。ただし手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。また取引所手数料等の追加費用がかかる場合があります。
■取引にあたっては、取引説明書および取引約款を熟読し十分に仕組みやリスクをご理解いただき、発注前に取引画面で手数料等を確認のうえ、ご自身の判断にてお取引をお願いいたします。

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注目すべき5銘柄とその理由

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全体相場の振り返り

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コロナ禍3年目の1月は厳しい相場展開に

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  • 米国の金融緩和策の終了、物価上昇に対処する利上げ観測
  • オミクロン変異種の感染拡大、医療ひっ迫の危機が再来
  • ウクライナ情勢の緊迫化、ロシアの軍事侵攻のリスク

(1)米国の金融緩和策の終了

(2)オミクロン変異種の感染拡大

  • 中国のゼロコロナ政策の失敗
  • 巨大ハイテク企業による支配
  • 米国の中間選挙
  • 中国の国内政策
  • ロシア
  • イラン
  • 2歩進んで1歩下がるグリーン政策
  • 世界各地に「力の空白」
  • 文化戦争に敗れた企業
  • トルコ

(3)ウクライナ情勢の緊迫化

「HOTな銘柄」

  • 資源株(インフレ連動銘柄)
  • バリュー株(主に銀行株)

(1)資源株(インフレ連動銘柄)

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  • ガスETF(1689、第1位、2円→3円、+38.9%)
  • エナジーETF(1685、第3位、386円→485円、+25.6%)
  • 原油先物Wブル(2038、第4位、796円→980円、+23.1%)
  • パラジウムETF(1675、第11位、21,注目すべき5銘柄とその理由 005円→25,210円、+20.0%)
  • WTI原油ETF(1671、第23位、1,775円→2,034円、+14.6%)
  • 大豆ETF(1697、第44位、2,843円→3,160円、+11.2%)

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(2)バリュー株(主に銀行株)

  • ふくおかFG(8354、第25位、1,971円→2,242円、+13.7%)
  • 七十七銀行(8341、第30位、1,335円→1,注目すべき5銘柄とその理由 511円、+13.2%)
  • コンコルディア(7186、第35位、418円→469円、+12.2%)
  • 千葉銀行(8331、第38位、659円→738円、+12.0%)

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「COOLな銘柄」

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  • JMDC(4483、第7位、8,580円→5,220円、▲39.2%)
  • シンプレクス(4373、第11位、2,845円→1,803円、▲36.6%)
  • 日本電子(6951、第16位、9,190円→6,150円、▲33.1%)
  • GMOペイメントゲートウェイ(3769、第20位、14,350円→9,850円、▲31.4%)
  • インソース(6200、第12位、2,817円→1,817円、▲35.5%)
  • ミダックHD(6564、第14位、4,070円→2,646円、▲35.0%)
  • SMS(2175、第19位、4,530円→3,注目すべき5銘柄とその理由 100円、▲31.6%)

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値上がり率上位・下位(東証1部)

ご注意事項

鈴木一之

鈴木一之

1961年生。 注目すべき5銘柄とその理由
1983年千葉大学卒、大和証券に入社。
1987年に株式トレーディング室に配属。
2000年よりインフォストックスドットコム、日本株チーフアナリスト
2007年より独立、現在に至る。

主な著書
「賢者に学ぶ 有望株の選び方」(2019年7月、日本経済新聞出版)
きっちりコツコツ株で稼ぐ 中期投資のすすめ」(2013年7月、日本経済新聞出版社)

主な出演番組
「東京マーケットワイド」(東京MXテレビ、水曜日、木曜日)
「マーケット・アナライズplus+」(BS12トゥエルビ、土曜13:00~13:45)
「マーケットプレス」(ラジオNIKKEI、月曜日)

自社株買いを懸念すべき6つの理由

ダンカン・ラモント、CFA

近年、企業による自社株買いの実施は投資環境に変化をもたらしており、長期的にも影響を及ぼすことが見込まれることから、投資家は状況を把握しておく必要があると考えます。

1. 配当を上回る勢いで拡大する自社株買い

2. 積極的な株主還元は企業見通しの不透明感の表れ?

3. 長期的には弊害を伴う高い株主還元率

4. 近年、株式市場で最も存在感の大きい買手は企業

5. 低金利環境が自社株買いの追い風に。金利上昇に伴い状況は反転するのか?

6. 自社株買いを実施している企業の場合、業績の解釈には注意が必要

上記は例にすぎませんが、実際に行われている自社株買いも同様の効果をもたらしています。S&P500を構成する企業の70%以上が2017年7-9月期から2018年7-9月期にかけて自社株買いを通じて市場に流通する株式数を減少させましたが、およそ20[(の企業が4) was not found]以上のEPS成長を実現しています。例えば、アップル社は2018年10月末時点で4年前に比べて発行済株式数を約20%減少させ、EPS成長を実現しています。

【本ページに関するご留意事項】 本ページは、情報提供を目的として、シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社(以下「弊社」といいます。)が作成、あるいはシュローダー・グループの関係会社等が作成した資料を弊社が和訳および編集したものであり、いかなる有価証券の売買の申し込み、その他勧誘を目的とするものではありません。英語原文と本ページの内容に相違がある場合には、原文が優先します。本ページに示されている運用実績、データ等は過去のものであり、将来の投資成果等を示唆あるいは保証するものではありません。投資資産および投資によりもたらされる収益の価値は上方にも下方にも変動し、投資元本を毀損する場合があります。また外貨建て資産の場合は、為替レートの変動により投資価値が変動します。本ページは、作成時点において弊社が信頼できると判断した情報に基づいて作成されておりますが、弊社はその内容の正確性あるいは完全性について、これを保証するものではありません。本ページ中に記載されたシュローダーの見解は、策定時点で知りうる範囲内の妥当な前提に基づく所見や展望を示すものであり、将来の動向や予測の実現を保証するものではありません。市場環境やその他の状況等によって将来予告なく変更する場合があります。本ページ中に個別銘柄、業種、国、地域等についての言及がある場合は例示を目的とするものであり、当該個別銘柄等の購入、売却などいかなる投資推奨を目的とするものではありません。また当該銘柄の株価の上昇または下落等を示唆するものでもありません。予測値は将来の傾向を例示することを目的とするものであり、その実現を示唆あるいは保証するものではりません。実際には予測値と異なる結果になる場合があります。本ページに記載された予測値は、様々な仮定を元にした統計モデルにより導出された結果です。予測値は将来の経済や市場の要因に関する高い不確実性により変動し、将来の投資成果に影響を与える可能性があります。これらの予測値は、本ページ使用時点における情報提供を目的とするものです。今後、経済や市場の状況が変化するのに伴い、予測値の前提となっている仮定が変わり、その結果予測値が大きく変動する場合があります。シュローダーは予測値、前提となる仮定、経済および市場状況の変化、予測モデルその他に関する変更や更新について情報提供を行う義務を有しません。本ページ中に含まれる第三者機関提供のデータは、データ提供者の同意なく再製、抽出、あるいは使用することが禁じられている場合があります。第三者機関提供データはいかなる保証も提供いたしません。第三者提供データに関して、弊社はいかなる責任を負うものではありません。シュローダー/Schroders とは、シュローダー plcおよびシュローダー・グループに属する同社の子会社および関連会社等を意味します。本ページを弊社の許諾なく複製、転用、配布することを禁じます。

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