テクニカル分析

信用取引コストで選ぶ

信用取引コストで選ぶ
当社は、デイトレードに特化したサービス「日計り信用」サービスの提供を2015年1月に開始し、2020年1月に取引手数料の無料化、買方金利・貸株料の引き下げを行い、2021年7月には約定代金に応じた買方金利・貸株料の年率0%枠の引き下げを実施しました。
当社のお客さまにおいては、新型コロナショック以降、相場状況に合わせて機動的に取引を行うお客さまが急増し、約2年間(2020年1月~2022年1月)で日計り信用取引を行ったお客さまは約2.3倍となっています。
このたびの改定により、「日計り信用取引」にかかる取引手数料、金利・貸株料は、いずれも主要ネット証券最安(※1)の0円となり、これまで以上にコストを抑えた取引が可能となり、さらに多くのお客さまに資産運用の選択肢の一つとして、当社のサービスを活用いただけるものと期待しています。

デイトレードならSBI証券で!日計り信用取引の金利・貸株料無料化のお知らせ
~取引手数料、金利・貸株料いずれも主要ネット証券最安の0円に~

当社は、デイトレードに特化したサービス「日計り信用」サービスの提供を2015年1月に開始し、2020年1月に取引手数料の無料化、買方金利・貸株料の引き下げを行い、2021年7月には約定代金に応じた買方金利・貸株料の年率0%枠の引き下げを実施しました。
当社のお客さまにおいては、新型コロナショック以降、相場状況に合わせて機動的に取引を行うお客さまが急増し、約2年間(2020年1月~2022年1月)で日計り信用取引を行ったお客さまは約2.3倍となっています。
このたびの改定により、「日計り信用取引」にかかる取引手数料、金利・貸株料は、いずれも主要ネット証券最安※1の0円となり、これまで以上にコストを抑えた取引が可能となり、さらに多くのお客さまに資産運用の選択肢の一つとして、当社のサービスを活用いただけるものと期待しています。

日計り信用取引の取引コスト
・適用日:2022年3月1日(火)(予定)新規建て分〔2022年3月3日(木)受渡し〕から
現行 改定後
(2022/3/1(火)約定分~)
取引手数料※2 0円 0円
買方金利・貸株料(年率)※3 1回あたりの約定代金
50万円未満1.80%
50万円以上0.00%
約定代金にかかわらず
0%
<参考>主要ネット証券5社の手数料比較(1日定額プラン)
SBI
日計り信用
楽天
いちにち信用
松井
1日信用
マネックス
ワンデイ信用
信用取引コストで選ぶ
auカブコム
デイトレ信用
取引手数料 0円 0円 0円 0円 0円
金利・貸株料
(年率)
0% 0~1.8%※4 0~1.8%※5 0~1.8%※5 0~1.8%※5

※1 比較対象範囲は、主要ネット証券5社です。「主要ネット証券」とは、口座開設数上位5社のSBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券、auカブコム証券(順不同)を指します(2022年2月25日(金)時点、当社調べ)。
※2 取引手数料はインターネットコースのインターネット取引を記載しています。 信用取引コストで選ぶ
※3 上記の他に、諸経費がかかります。「HYPER空売り」銘柄には銘柄ごとに設定されたHYPER料がかかります。
日計り取引で新規建を行った当日中に建玉が決済されなかった場合、翌日以降は約定金額にかかわらず買方金利1.80%(年率)、貸株料1.80%(年率)の支払いが発生しますのでご注意ください。また、インターネットコースのお客さまは、強制返済時にはコールセンター手数料(インターネットコースのお客さまの電話による注文の手数料)が適用されます。
※4 1注文あたりの約定金額50万円以上の場合0%
※5 1注文あたりの約定金額100万円以上の場合0%

<金融商品取引法に係る表示>
商号等 株式会社SBI証券 金融商品取引業者
登録番号 関東財務局長(金商)第44号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会

<手数料等及びリスク情報について>
SBI証券の証券総合口座の口座開設料・管理料は無料です。
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります(信用取引、先物・オプション取引、外国為替保証金取引、取引所CFD(くりっく株365)では差し入れた保証金・証拠金(元本)を上回る損失が生じるおそれがあります)。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

東海東京証券 の ダイレクト信用取引

買方金利0.90%

[追証・期日アラートメールについて] 追証アラートメールは、委託保証金率の状況が20%を下回り、追加保証金(追証)が発生している場合に、Eメールまたはメッセージボックスにてお知らせするサービスです。追証が発生した場合、所定の期日までに保証金維持率20%以上に回復していただく必要があります。また、期日アラートメールは期日応答日の9営業日前および前営業日にEメールまたはメッセージボックスにてお知らせするサービスです。 [信用決済益金自動スイープについて]

  • 委託保証金に自動スイープされる決済益金は 諸経費および譲渡益税を含みません 。
  • お客様がお受け取りになる費用( 買方の品貸料、逆日歩など )は受入保証金(予定)額の 対象となりません 。
  • 自動スイープされる決済益金の保証金への反映は約定日夜間に処理され約定日当日の新規建て可能金額等に反映されません。
  • 決済益金があり、かつ新規建てを行った場合、夜間処理にて決済益金スイープ額が保証金へ充当されます。
  • 信用決済約定日当日に 受渡日が同一である決済損金および現物買付約定等がある場合は決済損金および現物買付約定代金を差し引いた金額 が委託保証金に自動スイープされます。
  • 委託保証金が充当されていない建玉の確定利益は決済益金へ計上されません。

上場日初日の取引は上場日当日の午前6時以降よりオンライントレードの受付が可能です。
上場日当日の制限値幅は公募・売出価格を基準として4倍および4分の1を上限・下限に設定します。
成行注文は制限値幅の上限・下限にて仮計算した代金相当額が前受け代金(買付可能額)として必要です。
従って、成行買い注文時においては制限値幅の上限価格の注文株数倍の金額に手数料および消費税を加味した金額が買付金額として余力拘束されますのでご注意ください。

関連記事

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!

コメント

コメントする

目次
閉じる